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CO2の削減(吸収・固定)
地球温暖化の抑制への貢献に
期待される木材。

木材は再生産が可能な数少ない循環型資源です。

木材が持つCO2の吸収・固定化する能力は、近年地球温暖化防止に効果があると注目されています。
森林を伐採し木質構造体として使う場合、使用されている期間も炭素を固定化するため、他の有機性資源と大きく性質が異なります。
JK木造建築グループは、木造建築を通じて地球温暖化防止に尽力します。

CO2の削減(吸収・固定)地球温暖化の抑制への貢献に期待される木材。
環境に貢献する木造建築の循環サイクル

環境に貢献する 木造建築の循環サイクル

環境に貢献する木造建築の循環サイクル

中・大規模木造建築・内外装木質化に必要な、
全ての機能が「JK木造建築グループ」にはあります。

中・大規模木造建築・内外装木質化に
必要な 全ての機能が
「JK木造建築グループ」にはあります。

中・大規模木造建築・内外装木質化に必要な、全ての機能が「JK木造建築グループ」にはあります。 中・大規模木造建築・内外装木質化に必要な、全ての機能が「JK木造建築グループ」にはあります。
ジャパン建材
  • 木質構造体の構造設計
  • 木質構造体の施工
  • 木質構造体の販売
  • CLT加工・販売・施工
物林
  • 木質構造体の構造設計
  • 木質構造体の販売
  • 構造用集成材の製造
    (協同組合オホーツクウッドピア)
  • 木質構造体の施工
  • 構造用集成材の加工
    (北海道プレカットセンター株式会社)
  • CLT加工・販売・施工
銘林
  • 木質内・外装建材の販売
  • 和風建築内装建材の販売
キーテック
  • 構造用LVL製造
  • LVLパネル製造
  • 内装用LVL製造
  • 各種合板製造
宮盛
  • 構造用集成材の製造
秋田グルーラム
  • 構造用集成材の製造
  • 木質構造体の施工(建方)
  • 構造用集成材の加工
  • 木造建築を知り尽くした構造設計事務所

    さまざまな金物・工法の中から選択する「適材適所」で経済コストと強度を実現する構造設計。また、納材・施工(建方)までトータルなサポートも可能です。

  • 国内トップクラスの生産能力

    集成材・LVLの分野では、国内トップクラスの生産規模を誇ります。また、供給量が限られている産地指定材や認証材にも、柔軟に対応できます。

  • 最先端の加工技術

    3次元加工を実現する最新のCAD/CAM設備を導入。
    中・大規模木造建築などで使われる中・大断面集成材加工にも対応可能な最新設備で、高精度な部材の生産・加工が可能です。

  • 木質内外装建材が充実

    住宅用をはじめ、公共建築、社寺などにも対応可能なあらゆる木質内装建材を取り扱っています。また、屋外建築物で使われるデッキ材などさまざまな木質外装建材も取り揃えています。

  • 中・大規模木造建築に特化した施工体制

    最近では数こそ増えてきましたが、中 ・大規模木造建築はまだまだ少なく、それに対応できる施工会社が少ないのも実情です。私たちは、これまで木造建築に特化してきた為、施工体制も万全です。

  • 全国どこでも対応可能なネットワーク

    私たちJK木造建築グループは、材料の生産・加工・構造設計・躯体の納材・施工(建方)・内外装建材などを、グループおよびネットワークを駆使して、日本全国で対応しています。

JK木造建築グループ

  • 構造設計・施工の専門部隊を有する中・大規模木造建築のスペシャリストです。
  • “森を伐って建てる”
    大規模木構造建築をゼロからサポートします!
  • LVLの新しい使い方を提案します。
  • 今ここにない形・技術を作り出す
  • 昭和37年創業、高品質・安定供給の構造用集成材メーカー「宮盛」です。
  • 木を知り尽くしたスペシャリストとしてあらゆる場面で価値ある「本物」を提供します。
    • 木質構造設計・技術マニュアル vol.2
      > 木質構造設計・技術マニュアル vol.2
  • 企業からのお知らせ

      • 2019.8.29
      • JK木造建築グループ
      • 「TEシステム」が木造建築新工法性能認証事業に認証されました

        2019年8月21日 株式会社オノツカ、株式会社木質環境建築、JKホールディングスグループのジャパン建材株式会社、物林株式会社、秋田グルーラム株式会社の5社共同で申請していた「TEシステム」が木造建築新工法性能認証事業に25件目の工法として認証されました。

        「TEシステム」は、CLT壁パネル上に床梁又は屋根梁を配置したCLTパネル工法で、CLT壁パネルのみ又はCLT壁パネルとラーメンフレーム等の他の耐力壁を併用するものです。屋根・床には、軸組工法の小屋組・床組、CLT床パネル又はCLTパネルとはりをラグスクリューで接合したリブ付きCLTパネルを用います。

         

        1 認 証 番 号

        新工法NSK15a1  名 称:TEシステム


        2 認証取得者

        株式会社オノツカ、株式会社木質環境建築、ジャパン建材株式会社、物林株式会社、秋田グルーラム株式会社


        3 認 証 事 項

        当該工法及び構造計算法は、平成28年国土交通省告示第611号及び建築基準法施行令第46条第2項に定める構造計算によって安全であることが確かめられるものとして妥当である。


        4 認 証 日

        令和元年8月21日

         

        詳細は、公益財団法人日本住宅・木材技術センターのホームページを参照ください。

         

        お問い合わせ先

        株式会社オノツカ(福島県郡山市安積3-200)
        TEL:024-945-1393 FAX:024-947-0266

      • 2019.7.11
      • ジャパン建材
      • 令和元年 夏季休業のお知らせ

        下記の通り休業いたしますのでご案内申し上げます。

         

         

        8月10日(土)から8月18日(日)まで

         

        JKホールディングス株式会社

        ジャパン建材株式会社

      • 2019.4.12
      • JK木造建築グループ
      • 大型連休に関するお知らせ

        JK木造建築グループ各社は、4月27日(土)より5月6日(月)まで暦通り休業となります。

        上記期間中の当サイトを通じた各グループ会社へのお問合せに関する回答は、5月7日以降となります。

        尚、前日のお問合せに関する回答につきましても、内容によっては5月7日以降となる場合が御座いますので、ご了承下さい。

    業界ニュース

      • 2019.6.17
      • 業界ニュース
      • 改正建築基準法が 6 月 25 日から全面施行されます

        1.改正の概要(※今回施行されるもの)


        (1)密集市街地等の整備改善に向けた規制の合理化
        防火地域や準防火地域における延焼防止性能の高い建築物について、建蔽率を10%緩和するとともに、技術的基準※1を新たに整備する。


        (2)既存建築物の維持保全による安全性確保に係る見直し
        既存不適格建築物に係る指導・助言の仕組みを導入する。また、維持保全計画の作成が必要となる建築物等の範囲※1を拡大する。


        (3)戸建住宅等を他用途に転用する場合の規制の合理化
        耐火建築物等としなければならない3階建の商業施設、宿泊施設、福祉施設等について、200 ㎡未満の場合は、必要な措置※1を講じることで耐火建築物等とすることを不要とする。また、200 ㎡以下の建築物の他用途への転用は、建築確認手続きを不要とする。


        (4)建築物の用途転用の円滑化に資する制度の創設
        既存建築物について二以上の工事に分けて用途の変更に伴う工事を行う場合の全体計画認定制度を導入する。また、建築物を一時的に他の用途に転用する場合に一部の規定※1を緩和する制度を導入する。


        (5)木材利用の推進に向けた規制の合理化
        耐火構造等としなくてよい木造建築物の範囲を拡大するとともに、中層建築物において必要な措置※1を講じることで性能の高い準耐火構造とすることを可能とする。また、防火・準防火地域内の2m超の門・塀について一定の範囲※1で木材も利用可能とする。


        (6)用途制限に係る特例許可手続の簡素化
        用途制限に係る特例許可の実績の蓄積がある建築物について、用途制限に係る特例許可の手続において建築審査会の同意を不要※2とする。


        (7)その他所要の改正


        2.スケジュール
        公布:令和元年6月19日(水) / 施行:令和元年6月25日(火)


        (問い合わせ先) 国土交通省 代表番号 03-5253-8111
        (1の技術基準の整備について)~(5)、(7)について
        住宅局建築指導課 高木(内線 39515) 直通 03-5253-8513、FAX 03-5253-1630
        (1の建蔽率について)、(6)について
        住宅局市街地建築課 松野(内線39602)、畑(内線39633) 直通03-5253-8515、
        FAX 03-5253-1631

      • 2019.1.30
      • 業界ニュース
      • 東京都が「ゼロエミ住宅」仕様を開示 2019年度に新規補助事業

         東京都は1月29日、住宅のエネ性能向上を目的に東京都独自の「東京ゼロエミ住宅」仕様を明らかにした。2019年度事業として予定している、補助事業と連動した施策。断熱性能の高い住宅を作りつくりたくてもQ値(熱損失係数)、U値(熱貫流率)などを計算することが難しく作業が進まない一部工務店への配慮をして、多くの木造住宅会社が高性能住宅を都民に提供できるようにしている。

         仕様概要は、木造住宅のみの仕様と木造住宅を含めたすべての構造の住宅の2種類を提示した。木造住宅のみの仕様は年間消費エネルギーや燃費を計算しなくても建材カタログを調べるだけで、「東京ゼロエミ住宅」を建てることができる工夫がされている。

         具体的には壁や天井、床材、土間などの断熱材については、各熱抵抗値(R値)で要件を提示し、窓は省エネ建材等級(窓ラベル)星4、玄関ドアはJISグレードH-3等級またはK3仕様。この仕様で住宅を建てると、国の省エネ基準よりも30%省エネできる住宅になるという。

         木造住宅を含めたすべての構造の住宅の場合の仕様要件は、Ua値0.7W/m2・K以下としている。

         

        「東京ゼロエミ住宅導入事業」に18億円

         東京都では2019年度予算案に「東京ゼロエミ住宅」を推進することを目的に新規事業として「東京ゼロエミ住宅導入事業」に18億円を盛り込んでいる。戸建て住宅で東京ゼロエミ住宅の仕様住宅に対し1棟当たり70万円を補助する。予算規模は1500戸分を見込む。集合住宅は1170戸で全室東京ゼロエミ住宅の仕様が要件になる。補助額は1戸あたり30万円。同事業は3月都議会での審議の上、順次募集する。〈出典 新建ハウジング〉

        詳細は、東京都報道発表資料をご覧下さい。

         

      • 2018.11.2
      • 業界ニュース
      • 【国土交通省】「木造先導プロジェクト2018」第3回提案募集の開始 ~平成30年度サステナブル建築物等先導事業(木造先導型)~

        国土交通省では、構造・防火及び生産システムの面で先導的な設計・施工技術の普及と低炭素社会の実現に貢献するため、先導的な技術を導入した木造の住宅・建築物のリーディングプロジェクトを支援しております。

         

        平成30年度サステナブル建築物等先導事業(木造先導型)の3回目の事業提案の募集を開始します。

         

        1.対象事業

        (1)一般建築物   先導的な設計・施工技術が導入される一定規模以上の建築物の木造化を実現する事業

        (2)木造実験棟   CLT※等新たな木質建築材料を用いた工法等による、建築実証と居住性等の実験

        ※ひき板を繊維方向が直交するように積層接着した集成パネル(Cross Laminated Timber)の略称

        2.募集期間   平成30年11月2日(金)から11月27日(火)まで(最終日は17時必着)

        ※応募要件や応募方法の詳細については、募集要領を参照ください。

        ※募集要領・応募書類は、評価事務局HPにて入手いただくか評価事務局までお問い合わせください。

         

        【評価事務局】 平成30年度サステナブル建築物等先導事業(木造先導型)評価事務局

        〒107-0052 東京都港区赤坂2-2-19 アドレスビル5階

        (一社) 木を活かす建築推進協議会内

        HP:http://www.sendo-shien.jp/30/

        電話:03-3588-1808(平日10:00~17:00※12:00~13:00を除く)

         

        詳細は、国土交通省のページをご覧ください。

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